ミニストップの全国店舗数と都道府県別一覧や推移を徹底解説

ソフトクリームや店内調理の手づくりおにぎりが魅力的なミニストップですが、ふとした瞬間にミニストップの全国店舗数は今どのくらいあるのだろうと気になったことはありませんか。私も大のコンビニ好きで、よくミニストップのハロハロやホットスナックを買いに行くのですが、旅行先や出張先で全然店舗を見かけない地域があって驚いたことがあります。

ネットで調べてみると、都道府県別の一覧やランキングだけでなく、過去に比べた店舗数の推移や、なかにはミニストップがない県があること、さらには閉店ラッシュや撤退の噂までいろいろな話題が出てきますよね。また、海外の店舗数や直営店とフランチャイズの内訳、24時間営業やイートインの有無、便利な店舗検索の方法など、知りたい疑問は尽きないかなと思います。

そこで今回は、コンビニ好きの私が最新の公開データをもとに整理した、ミニストップの全国店舗数に関するリアルな実態をわかりやすくまとめました。この記事を読めば、全国の出店状況から最近の減少理由、今後の展望までスッキリ理解できるはずですので、ぜひ最後までチェックしてみてくださいね。

• 2026年10月時点におけるミニストップの全国店舗数と都道府県別の内訳
• ミニストップがない20道県の空白地帯と大手コンビニチェーンとの比較順位
• 近年の店舗数推移や閉店が続いた背景、九州撤退などの噂の真相
• 手づくりおにぎりの販売再開状況やイートインなど店舗設備の確認方法

ミニストップの全国店舗数と都道府県別の一覧

まずは一番気になる、現在のミニストップの全国店舗数とエリアごとの分布状況から見ていきましょう。国内の通常店舗数だけでなく、オフィス向けの無人店舗や海外店舗、さらには47都道府県別の詳しい店舗数一覧まで順番に整理していきますね。

47都道府県別の店舗数ランキングと一覧

2026年10月31日時点の公式データによると、ミニストップの国内通常店舗数は1,721店舗となっています。これに海外唯一の展開国であるベトナムの185店舗を合わせると、グループ全体の総店舗数は1,906店舗という規模ですね。

さらに最近では、オフィスや工場、病院などの施設内に設置される無人コンビニ業態の「MINISTOP POCKET（ミニストップ・ポケット）」も急速に広がっていて、こちらは通常店舗数とは別枠で1,942拠点も稼働しています。ちなみに、一部の企業紹介ページなどには過去の表現である「国内外2,000店以上」という記載が残っていたり、民間の店舗検索集計サイトでは更新のタイミングの違いから1,668店といった少し少なめの数字が出ていたりすることがありますが、一次基準としては公式の月次報告である国内1,721店を見るのが一番正確かなと思います。

では、国内の1,721店舗がどの都道府県にどれくらいあるのか、47都道府県別の店舗数一覧を見てみましょう。年初（2026年1月末〜2月末時点）からの増減もあわせてまとめましたので、お住まいの地域がどうなっているか探してみてください。

都道府県別の店舗数ランキング上位10位を抜き出してみると、地域ごとの偏りがとてもよく分かります。

• 1位：東京都（233店・13.54%）
• 2位：愛知県（172店・9.99%）
• 3位：千葉県（156店・9.06%）
• 4位：埼玉県（123店・7.15%）
• 5位：静岡県（114店・6.62%）
• 6位：福岡県（109店・6.33%）
• 7位：神奈川県（104店・6.04%）
• 8位：宮城県（88店・5.11%）
• 9位：茨城県（87店・5.06%）
• 10位：大阪府（79店・4.59%）

上位3都県（東京・愛知・千葉）の合計だけで561店（32.60%）と全国の約3分の1を占めていて、上位5都県まで広げると798店（46.37%）と半数近くに迫ります。本社がある千葉県を含む関東エリア（764店・44.39%）と東海エリア（432店・25.10%）の2地域だけで、なんと国内全体の約7割（69.49%）が集中しているんですね。

一方で、出店している中で店舗数が少ない県を見てみると、大分県（4店）、滋賀県（5店）、福井県（6店）、愛媛県（7店）、岩手県（8店）、奈良県（10店）と、1桁台の県も少なくありません。

ミニストップがない県と未出店エリアの理由

一覧表を見て気づかれた方も多いと思いますが、ミニストップは全国47都道府県のうち27都府県にしか店舗がなく、残りの20道県は店舗数がゼロの未出店エリアとなっています。

具体的にミニストップがない20道県は以下の通りです。

• 北海道・東北（3道県）：北海道、秋田県、山形県
• 甲信越・北陸（5県）：新潟県、山梨県、長野県、富山県、石川県
• 近畿・中国（6県）：和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県
• 四国・九州・沖縄（6県）：高知県、長崎県、熊本県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県

特に中国地方（全5県）と甲信越地方（全3県）は、エリア全体が丸ごと空白地帯になっています。なぜこれほどはっきり出店エリアと未出店エリアが分かれているのかというと、ミニストップは店内でソフトクリームや手づくりおにぎり・お弁当を調理する特殊な業態のため、食材や資材を運ぶ物流網や共同配送センターの効率（ドミナント戦略）をとても重視しているからなんですね。

たとえば、北陸地方で唯一6店舗ある福井県も、配送面では関西地区の近畿共同配送センターの管轄下に置かれています。むやみに遠方へポツンと出店して物流コストを膨らませるよりも、配送効率の良いエリアに集中して店舗を展開する方針をとっているわけです。なお、お隣の山梨県になぜ出店していないのかについては、ミニストップが山梨にない理由と未出店の裏事情を解説した記事でも詳しく紹介していますので、気になる方はあわせて読んでみてください。

大手コンビニチェーンの店舗数ランキング比較

国内1,721店舗という数字は、コンビニ業界全体の中でどのくらいのポジションなのでしょうか。日本フランチャイズチェーン協会（JFA）が公表している正会員コンビニ7社の統計データ（2026年8月末時点で合計56,189店、9月末時点で56,208店）をもとに、主要チェーンの国内店舗数を同じ時期の目安で比較してみました。

※各社の関連業態や集計時期の基準が一部異なるため、上記シェアや店舗数は業界全体の規模感を把握するための一般的な目安としてご覧ください。

こうして並べてみると、上位3グループ（セブン-イレブン、ファミリーマート、ローソン）の合計だけで全体の約94%を握っていることが分かります。ミニストップは業界第4位の座をしっかりキープしているものの、3位のローソングループ（約14,630店）とは約8.5倍の開きがあります。

一方で、5位争いをしているデイリーヤマザキや北海道地盤のセイコーマートと比べると約470〜520店ほど上回っており、複数の地方にまたがる「準大手チェーン」としての独自のポジションを確立しているのが特徴ですね。

直営店とフランチャイズや無人店舗の内訳

ミニストップの店舗数をさらに深く見ていくと、お店の運営形態（直営店か加盟店か）にも大きな変化が起きています。2026年2月期決算短信や2027年2月期中間決算の報道資料から、運営形態ごとの内訳を整理しました。

2021年度時点では、全1,959店のうち直営店は252店（12.9%）、加盟店が1,707店（87.1%）という比率でした。しかしその後、加盟店オーナーの初期投資負担を抑えつつ、本部と一体となって利益を分け合う「ミニストップ・パートナーシップ契約」への切り替えが大きく進み、2026年2月末には全体の半数を超える926店（51.6%）に達しています。

同時に直営店の比率もじわじわと高まっていて、2026年8月末時点では前年同期より79店増えて367店（全体の21.3%）になりました。直営店の売上高は前年同期比127.6%と大きく伸びており、本部主導で店舗運営の立て直しを進めている様子がうかがえますね。

そしてもうひとつ見逃せないのが、先ほども触れた職域向け無人店舗の「MINISTOP POCKET」です。2026年10月末時点で単独の拠点数は1,942拠点あり、関連サービスを含めた職域事業拠点としては2026年8月末時点で2,290拠点（2026年度末の目標は2,500拠点）にまで拡大しています。通常の路面店だけでなく、働く人のオフィス内という新しい市場にかなり力を入れていることが分かります。

ベトナムなど海外店舗数の推移と撤退の経緯

国内の店舗数とあわせてチェックしておきたいのが海外展開の動向です。現在、ミニストップが海外で出店しているのはベトナムのみ（2026年10月末時点で185店舗）となっています。

実はミニストップは1990年に海外初進出を果たした韓国で、かつて2,500店を超える大チェーンを築いていたほか、フィリピンや中国の一部にも進出していました。しかし、海外事業の収益悪化やグループ全体の構造改革に伴い、韓国子会社をロッテへ譲渡（譲渡額304億円）し、フィリピンや中国からも撤退して、日本とベトナムの2カ国へ経営資源を集中する決断を下しました。

現在のベトナム事業は「MINISTOP VIETNAM CO., LTD.」が運営しており、2026年上期には不採算だった7店舗を計画的に閉店しつつ3店舗を新規出店し、6月末時点で一度178店舗までスリム化しました。その後は7月180店、8月182店、9月183店、そして10月にはさらに2店増えて185店と、毎月1〜2店舗ペースで着実に純増に転じています。国内の店舗網を引き締める一方で、成長市場であるベトナムでは再び攻めの出店に舵を切り始めているんですね。

ミニストップの全国店舗数の推移と今後の展望

ここまで現在の店舗数や分布を見てきましたが、ここからは「なぜ最近ミニストップの店舗数が減っているのか？」「地元から撤退してしまうの？」といった、多くの人が気になっている過去の推移と今後の見通しについて深掘りしていきます。

過去のピーク時からの店舗数推移と減少の背景

インターネット上の記事などでは、ときどき「ミニストップのピーク時店舗数は約1,855店前後」と書かれていることがありますが、これは2025年2月末ごろの水準（推計1,848店前後）と全盛期を取り違えた誤認である可能性が高いです。実際の業界資料や公的統計をたどると、過去には少なくとも2,151店まで店舗網を広げていた時期がありました。

その後、2019年度に約160店の純減を記録し、2021年度末時点では1,959店、2022年3月末時点で1,958店と2,000店の大台を割り込みました。さらに2025年8月末には1,817店、2026年2月末には1,793店となり、そして2026年内の月別推移を見ると以下のような動きをたどっています。

※2026年4月末の単月確定値は公開資料に明記がないため省略しています。

特に目を引くのは、2026年3月末（1,791店）から7月末（1,722店）までのわずか4ヶ月間で69店舗が一気に減少している点です。2026年3月〜8月の半年間で見ると、新規出店が4店だったのに対して閉店は75店に達しており、前年同期（開店7店・閉店38店）と比べて閉鎖スピードがほぼ倍増しました。

このように閉店が加速した背景には、大きく分けて2つの要因があります。

ただ、月別推移の表をよく見ると、2026年8月以降は1,722店→1,721店と店舗数の減少がほぼピタリと止まっていることも分かります。期初に集中して進めていた不採算店の整理が、夏ごろにひとまず一巡したと言えそうですね。

閉店ラッシュや九州撤退の噂の真相を解説

これだけ短期間に70店舗以上が閉店すると、SNSや検索サイトで「ミニストップ 閉店ラッシュ」「九州から撤退するの？」「もしかして上場廃止？」といった不安な噂が飛び交うのも無理はありません。そこで、気になる噂の真相をファクトベースで整理してみました。

「九州撤退」などの地域撤退の噂は事実ではない

まず、九州地方などの特定エリアから全面撤退するという噂については、明確に事実ではありません。2026年10月末時点でも、九州エリアでは福岡県109店、佐賀県12店、大分県4店の合計125店舗が元気に営業しています。

2026年1月から10月にかけての九州の店舗数変化を見ても、減少したのは福岡県の4店舗だけで、佐賀県と大分県は1店も減っていません。四国エリア（52店）や青森県（25店）、岩手県（8店）、栃木県（26店）なども年初から店舗数をしっかり維持しています。2026年の閉店は、東京都（-13店）や宮城県（-8店）、岐阜県（-6店）といった主力エリアを含む全国的な不採算店の見直しによるもので、特定の地方を切り捨てるような動きではないんですね。

イオングループとしての再建策と今後の戦略

また、ミニストップは東証プライム上場企業であり、流通最大手であるイオングループの中核子会社のひとつです。経営再建に向けて、現在は「闇雲に店舗数を追うのではなく、稼げる強いお店を作る」というスクラップ・アンド・ビルドに徹しています。

実際に、2026年3月〜8月に厳選立地へ新規出店した4店舗の平均日販は825千円に達しており、前年同期の新店平均（401千円）の2倍以上という非常に高い水準を記録しました。トップバリュ商品やWAON、イオン銀行ATMといったイオングループならではの強みを活かしつつ、実店舗の質を高め、同時に無人の「MINISTOP POCKET」で拠点網を広げるという二刀流の成長戦略を描いています。

なお、コンビニ業界の再編や他社との提携に関する噂については、ローソンとミニストップの合併に関する噂を徹底解説した記事でも詳しく検証していますので、興味があればチェックしてみてください。

手づくりおにぎり販売再開や24時間営業の実態

お店を利用する私たちにとって一番気になるのは、店舗数の数字そのものよりも「近くのお店で手づくりおにぎりが買えるのか」「深夜でも開いているのか」といった実用面ですよね。

手づくりおにぎりの販売再開と再発防止策

2025年8月に全店で休止された手づくりおにぎり等の店内調理商品は、同年10月中旬から順次販売が再開されました。ただし、再発防止のためにかなり厳格な条件が設けられたのが特徴です。

• 加盟店での取り扱いを「選択制」に変更
• 営業部長による製造体制の直接目視確認と徹底した衛生教育
• 製造時間外のラベル発行や廃棄数とのズレを本部に自動通知する新型ラベル発行機の導入
• 厨房内を見守るカメラの設置義務化

こうした厳しいハードルをクリアした店舗から順次再開したため、業界メディアの報道によると2026年2月末時点での再開店舗は772店（全体の約4割）にとどまっていました。その後も段階的に再開店は増えているとみられますが、直近の2026年10月度単月では、秋の増量キャンペーンや新商品の効果もあり、既存店の店内加工ファストフード売上が前年比121.4%まで大きく回復してきています。

なお、手づくりお弁当やおにぎりの具体的なおすすめメニューについては、ミニストップのおすすめ手づくりご飯を徹底解説した記事でも紹介していますよ。

24時間営業の割合と例外店舗について

ミニストップは原則として「24時間いつでも利用できるコンビニ」を基本としています。そのため、一般的な路面店やロードサイド店の多くは24時間営業です。

ただし、全国の正確な24時間営業率を示す公式統計は公表されておらず、駅構内やオフィスビル内、病院・大学などの施設内店舗では施設の営業時間に合わせて深夜・早朝は閉店しているケースがあります。また、24時間営業の店舗であっても、深夜1時〜早朝5時ごろはソフトクリーム製造機の加熱殺菌や分解洗浄が行われるため、ソフトクリームが購入できない時間帯がある点には注意したいですね。

イートインの有無や公式店舗検索の使い方

買ったばかりのソフトクリームやパフェをその場で食べられるイートインスペースも、ミニストップの大きな魅力ですよね。公式の企業紹介では「全店舗でイートインを設置」と案内されていますが、一部の都市型小型店や施設内店舗などを考慮して、公式FAQでは「ほとんどのお店にございます」という表現になっています。

お出かけ前に「この店舗にイートインはあるかな？」「手づくりおにぎりを販売しているかな？」と確認したいときは、ミニストップ公式ウェブサイトの「店舗検索」や、累計398万ダウンロードを突破している「ミニストップアプリ」を使うのが一番確実です。

なお、現在使われている店舗検索画面では「イートインの有無」だけで一覧を絞り込む専用フィルター機能は見当たらないため、確実に座席を利用したい場合や、店舗の最新設備・営業時間については、正確な情報は公式サイトをご確認ください。また、フランチャイズ加盟や事業検討などで詳細な経営データが必要な場合は、最終的な判断は専門家にご相談ください。

ミニストップの全国店舗数と最新動向のまとめ

今回は、ミニストップの全国店舗数や47都道府県別の一覧、近年の店舗数推移、そして閉店や撤退の噂の真相まで幅広くお伝えしました。最後に、記事の重要ポイントをもう一度おさらいしておきましょう。

店舗数だけを見るとピーク時よりスリムになりましたが、その分だけ1店舗ごとの収益力を高めたり、オフィス内の無人店舗という新しい形に挑戦したりと、ミニストップは今まさに生まれ変わろうとしています。お近くにミニストップがある方は、ぜひ今度のお休みに名物のソフトクリームや再開した手づくりおにぎりを味わってみてくださいね。